今日の朝日朝刊の紙面は40面。
このうち、一面全てを広告が占めるページがなんと15。ページの下四分の一に何ページにも渡って挿入されている広告も足し合わせれば、実質的にはこの新聞の半分は商業用の広告である。しかも、その広告ときたら、小林旭の歌謡曲集とか、誰が買うの？というものが多い。果たして昔もこうだったか少し図書館で調べる必要があるが、たぶんこうではなかったんじゃないかと思う。読むところがほとんどないのである。
加えて朝日だけに、残り20ページの多くが、イデオロギッシュな朝日新聞の匂いがプンプンする紙面である。たまに国際面で良い記事もないではないが。
新聞という紙の媒体であること、巨大な購読者を未だに保持し続けていること（例えば欧米の主要紙の購読者と日本の大手新聞のそれは文字通り桁が違う）から、紙媒体での広告が有効な消費者を狙いたい企業の広告費がガッポリ入るというわけだ。
しかし、こういう広告といえば大新聞の紙面広告を読むというような人間、広告と言えば紙の広告というような人間はすでに大いに減少しているし、今後もひたすら減るのみである。
そのようなときだからこそ、新聞社は、広告で儲けるという安易な道をとるのではなく（あるいは同時にでもよいが）、民主主義を担う言論機関としての役割を明確にするべきだ。
情報そのものには価値などもはやないのだ。独占的に情報・ニュースを提供してきた大新聞のビジネスの構造は、実際のところこの半世紀変わり映えしていない。しかし我々が情報・ニュースに触れる方法とそれが我々に届くまでの速度、またそれを我々自身が発信する能力の有無は、過去と今を決定的に隔てている。
150円で買った新聞の半分が広告であり、その広告は俺には全然価値がないから実質的には75円のものに150円を支払ったわけだ。残りの75円分の情報も、おそらく60-70%はコンビニに行くまでもなくWebで閲覧することができただろう。コンビニまで行く時間コストも含めれば、75円の新聞の価値はかなりゼロに近くなる。
こう考えると、紙面の半分を広告で埋める半独占産業の巨大新聞会社の社員の給与が抜群に高い理由がよくわかる。
